【新築は法改正に伴い粘土瓦を推奨！】その理由とは!?

【建築基準法改正】4号特例廃止に伴い構造計算必須に

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2025年4月から建築基準法が改正され4号特例(4号建築物)が廃止となりました。

4号特例とは、木造2階建住宅のほとんどが建築確認の一部を省略できるものです。

この中には、構造計算も含まれ、耐震性等の構造の強さに関わる項目も省略されていたのです。

この4号特例が廃止され、木造2階建住宅が新2号建築物となり、今まで一部省略されていた建築確認の全てが必須となります。

旧建築基準法
木造住宅の4号特例	2階建以下
	延べ面積500㎡以下
	高さ13ｍ以下・軒高さ9ｍ以下

新建築基準法
新2号建築物	木造2階建
	平屋200㎡以上

耐震性は構造の問題

3.11等の大地震を経て、メディア出演する自称専門家の先生方が「瓦は重いから耐震性に劣る」と流布されました。

確かに重量と揺れの関係だけを考えれば、屋根重量が重い瓦と軽量な板金では、地震に対する耐性に差があります。

しかし、震災当時の建築確認構造計算を省略していたという事実から、住宅の構造に問題が無かったと言い切れるでしょうか？

本来、住宅を建てる際は、建物の総重量を考慮して構造計算をする必要があります。

屋根重量が重くなるほど建物の総重量が増し、壁量を増やす等の対策で構造を強く造るため、屋根が重いから地震に弱いと言うのは、建築基準法で考えると誤りだと考えられます。

また、屋根が重かろうが軽かろうが、建物の根幹は構造(躯体)です。

構造がしっかりとしていなければ、屋根重量に関わらず耐震性に劣る建物となります。

修繕ではガイドライン工法が義務ではない理由

瓦屋根工事の施工要領にはガイドライン工法と呼ばれる、全ての瓦を釘やビス等で緊結する施工要領があります。

新築では義務とされていますが、修繕では推奨となっています。

この理由には、今と昔で瓦葺きの有事の考え方が異なる事や耐震基準の違いが起因しています。

昔の瓦屋根は、大地震が発生した際には、屋根に葺かれる瓦を地面に落とす考えで葺かれていました。

大地震時に屋根から瓦を無くす事で、重心が下方に下がり、建物の倒壊を防ぐ考え方です。

震災後の復興で建物を建て直すよりも、瓦葺きだけを直す方が、各個人の負担が少ない事が明白です。

そのため、瓦の緊結は、額縁状に屋根端部の瓦だけにする施工要領で納められています。

この当時の時代背景を考慮すると修繕ではガイドライン工法を義務化できない理由となります。

ですが、この時代背景を知らない者が瓦屋根の修繕に携わると、お施主様へガイドライン工法を勧め、偽りの安心を提供しています。

その結果、能登の大地震では、瓦屋根が無傷の状態で建物が倒壊してしまう様子をメディアで多く写される結果となっています。

構造計算が必須になった現代だからこそ粘土瓦！

繰り返しになりますが、2025年4月から木造2階建住宅の全てが構造計算必須となりました。

この事から、粘土瓦を使用した住宅でも、建物重量に見合った耐震性を有する構造が確保されます。

建築確認から裏打ちされた誤魔化しの無い耐震構造と粘土瓦のガイドライン工法で新築を建てる事が可能となりました。

粘土瓦を使用する場合、初期費用こそ高額になりますが、メンテナンス費用まで考えると確実にお得になります。

構造計算が必須になった現代だからこそ粘土瓦をご検討ください！

粘土瓦に勝る屋根材この世になし！

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